卒業研究

登録販売者の認知度と新たな取り組みの考察

Awareness of Registered Sellers and Examination of New Measures

薬業科

池宮桃実加茂碧琉木下夕佳橋本琴梨

目的

平均年齢の上昇と高齢者の増加により、WHOはセルフメディケーションを推奨している。これは『自分自身の健康に責任を持ち、軽度な身体の不調は自分で手当てすること』と定義され、日本でもセルフメディケーション税制が2017年に導入されたことから、一般用医薬品の購入を検討されるお客様が増えた。一般に、登録販売者はお客様と丁寧にコミュニケーションをとることを通じて、最適なお薬の提案や、副作用などのリスクを説明するために存在するが、どれだけの方が登録販売者の存在を知っているのだろうか。登録販売者の存在をもっとお客様に認知してもらい、医薬品を購入する際に相談しやすい環境にするために新しく取り組めることはないかを考察するため、本研究を行うことにした。具体的には、医薬品を購入する際に専門家に相談する人はどのくらいいるのか現状を調査し、その結果を踏まえて登録販売者の認知度を上げるためにどのような施策が考えられるのか考察する。

方法

大阪医療技術学園専門学校医療心理科全学年81 名、薬業科全学年50名、合計131名
調査方法は質問紙法とし、予め用意した設題10問に回答してもらう。
調査期間は10月、場所は大阪医療技術学園専門学校の各クラスの教室で実施した。

結果

薬に関する専門的な勉強をしていない医療心理科81名の場合、登録販売者を知っている者（37名、46％）と知らない者（44名、54％）の人数に統計的な差は見られなかった（Ns p=0.437）。
専門家に相談する者も131名中22名（17％）と少ないものの、登録販売者に相談する者が77％（17名）と多い。また、相談したことがある者は、次もまた相談したいと100％が回答している。

考察

登録販売者の認知度をより高めるために、登録販売者はお客様に、単に医薬品が置いてある場所を教えるだけでなく、どのような症状でお困りか、どのようなお薬を探していらっしゃるか、丁寧にコミュニケーションをとることより確実に行う必要がある。それにより適切な医薬品を選択、おすすめすることが可能になり、お客様の時間の節約につながり、おすすめした薬が期待した通りの効果があったとき、お客様に満足感や信頼感をもっていただくことができ、そうした体験が登録販売者の存在を覚えてもらえることと、次の来店につながると考えられる。
またお客様が医薬品の専門家に相談しやすい環境にするため、AI を搭載したお薬相談用パソコンを全ドラッグストアに設置し、症状や既往歴などを選択すると、自動的に登録販売者に情報を引き継ぎ、店員に直接声をかけなくても相談できる仕組みを導入する。また、店舗のレジを相談カウンターの近くに設置し、登録販売者が常にレジを担当することで、相談しやすい環境を物理的に整えることも考えられる。こうした取り組みを導入することで、専門家の適切な対応による適切なお薬選び、登録販売者の知名度向上、そしてお客様やスタッフが無駄なく動けることで、お店に来るお客様も増えていくものと考えられる。

参考文献